「よくわかる耐震」トップ ≫ 時代別評点比較
住宅性能診断士 ホームズ君シリーズ 製品情報

耐震診断

耐震診断とは

耐震診断の種類と方法

2012年改訂版
「木造住宅の耐震診断と補強方法」

従来の耐震診断法

2012年改訂版
耐震診断と補強方法

耐震に関する法律と制度

長期優良住宅化リフォーム
推進事業

地震調査

Eディフェンス
(実大建物震動台実験)

耐震診断ソフトによるシミュレーション

時代別評点比較

【このページの見方】
建築基準法の改正されたポイントの、各平面計画における評点に対する影響を比較します。
【1】【2】【3】の各平面計画は、変遷を遂げてきた各時代の建築基準法を満たすように作成され、各平面計画の評点は、最新の耐震診断法である『2004年改訂版「木造住宅の耐震診断と補強方法」』における「精密診断法1」 で算出しています。

●【1】【2】【3】の各平面計画は以下の共通した条件設定で作成されたものです。
・地盤…[よい]
・屋根の重さ…[重い]


西暦
(年号)


建築基準法/大きな地震/教科書発行



1950年
(昭和25年)
  建築基準法制定

建築基準法が制定された。
建築基準法施行令に構造基準が定められる。
許容応力度設計が導入される。

●木造住宅においては
床面積に応じて必要な筋違等を入れる「壁量規定」が定められた。
床面積あたりの必要壁長さや、軸組の種類・倍率が定義された。




1959年
(昭和34年)
  建築基準法の改正

防災規定が強化された。


●木造住宅においては
壁量規定が強化された。
床面積あたりの必要壁長さや、軸組の種類・倍率が改定された。

[参考] 必要壁量 1959(昭和34)年改正
(単位 cm/m2)
建築物の種類 平屋 2階建
    1階 2階
屋根および壁の重い建築物 15 24 15
屋根の軽い建築物 12 21 12
  1 1959~1981年 
基準法壁量規定準拠

     (通称 1981年以前)

この基準を満たす平面計画
1959~1981年 基準法壁量規定準拠 CAD
上の平面計画を最新の耐震診断法で診断
【評点】 ⇒0.50 [×]倒壊する可能性が高い
1959~1981年 基準法壁量規定準拠 


1978年
(昭和53年)
地震宮城県沖地震(M7.4)

[主な被害] 全壊:6,600戸 死者:28人


1979年
(昭和54年)
教科書日本建築協会編集
「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」(初版)

パンフレットを作成し普及活動を実施。



1981年
(昭和56年)
基準法建築基準法施行令大改正
新耐震設計基準

1978年の宮城県沖地震後、耐震設計法が抜本的に見直され耐震設計基準が大幅改正。
現在の新耐震設計基準が誕生した。
この新耐震設計基準による建物は、阪神大震災においても被害は少なかった。
これを境に、「1981年昭和56年以前の耐震基準の建物」や「1981年昭和56年以降の新耐震基準による建物」といった表現がされるようになる。

●木造住宅においては
壁量規定の見直しが行われた。
(前回改正は、昭和34年)
構造用合板やせっこうボード等の面材を張った壁などが追加された。
床面積あたりの必要壁長さや、軸組の種類・倍率が改定された。
(壁量 38%増し 最大倍率5まで)


[参考] 必要壁量 1981(昭和56)年改正 
(単位 cm/m2)

建築物の種類 平屋 2階建
    1階 2階
屋根および壁の重い建築物 15 33 21
屋根の軽い建築 11 29 15


1 1 1
  21981~2000年
基準法壁量規定準拠
 

     (通称 新耐震設計基準)
1
この基準を満たす平面計画
1959~1981年 基準法壁量規定準拠 CAD
上の平面計画を最新の耐震診断法で診断
【評点】 ⇒0.91 [△]倒壊する可能性がある
1959~1981年 基準法壁量規定準拠
1 1 1


1983年
(昭和58年
地震日本海中部地震(M7.7)

[主な被害] 全壊:3,000戸 死者:104人


1985年
(昭和60年)
教科書2日本建築防災協会編集
「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」(補強版)

日本海中部地震の被害を考慮


1995年
(平成7年)
基準法建築基準法の改正

1995年阪神・淡路大震災の教訓を反映

●木造住宅においては
1) 地耐力に応じて基礎を特定。地盤調査が事実上義務化に。
2) 継手・仕口金物必須 
3)耐力壁配置にバランス計算が必要となる。
平面4分割法、偏心率。

1 1 1
  3 2000年 基準法壁量規定準拠 
(最新の基準法)
1
この基準を満たす平面計画
1959~1981年 基準法壁量規定準拠 CAD
上の平面計画を最新の耐震診断法で診断
【評点】 ⇒1.16 [○]一応倒壊しない
1959~1981年 基準法壁量規定準拠
1 1 1


2000年
(平成12年)
教科書3日本建築防災協会編集
「木造住宅の耐震精密診断と補強方法」(補強版)

診断精度の向上
  ●最新の知見を反映…阪神淡路大震災/2000年建築基準法/2001年品確法
  ●一般診断、精密診断1・2



2004年
(平成16年)

地震新潟中越地震(M6.8)

[主な被害] 全壊:2,827戸 死者:46人



2005年
(平成17年)
地震福岡県西方沖地震(M7.0)

[主な被害] 全壊:133戸 死者:1人