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木造住宅をめぐる動向 - 記事詳細

国産材の使用割合が増加、2018年度は45.4% 木住協が調査

 日本木造住宅産業協会(木住協、東京都港区)は2月12日、同協会が2006年より3年ごとに継続して行っている木造軸組住宅の国産材使用割合などを調査してまとめた『木造軸組工法住宅における国産材利用の実態調査報告書』を公表した。2018年度に完工した住宅が対象で住宅供給会社である協会員160社(6万2417戸)と協会員以外のプレカット会社66社(11万7023戸)から回答を得た。

 それによると、住宅供給会社の国産材の使用割合は、前回の2014年度調査より13.1ポイント増え45.4%となり、2006年の調査開始以来、最高となった。部位別でみると50%を超えているのは、土台、大引、羽柄材(間柱)、下地材(構造用合板)床・壁・屋根の6部位だった。特に下地材の床と屋根で国産材比率がそれぞれ77.1%(2014年度比14.8ポイント増)・79.7%(同24.7ポイント増)と大きく増加したが、これについては、集成材、合板等で一部でも国産材が使用されているものは国産材として調査したことも影響しているとみられる。プレカット会社についても国産材の使用割合は2014年度比で1.5ポイント増え33.0%となった。

 協会では、増加の要因について、「国産材の供給体制が整いつつあり、外国産材の流通に追いついてきている」と分析している。



(2019/2/12 新建ハウジングDIGITAL )